ウインナーやお菓子類、様々な着色料や保存料、甘味料が入ってますが、亜硝酸ナトリウム（発色剤）やステビア（甘味料）、赤色１０４号１０５号（着色料）は発がん性、妊娠障害、遺伝毒性、があことが実験で明らかになってるそうです。特に亜硝酸ナトリウムはに含まれるアミンと胃内で化合して、強力な発ガン物質ニトロソアミンが生成されます。
さらに、最悪なのはこれらの食品添加物は、販売されているほとんどの食品に含まれています。ウインナーやソーセージには必ずと言ってイイほどです。
製造者側はこれらのことを理解しているはずだとは思うのですが、やめようとはしないのでしょうか？
一消費者として、これらの商品の製造元に問い合わせようと思ってるのですが、まずみなさんの反応を聞きたくて 書き込みました。
一般の方、製造者側、皆さんの意見をお待ちしてます。

　食品衛生法の規定により厚生労働大臣が指定した添加物ですので、営業者が使用することを規制することは出来ません。
　また、添加物の指定は、薬事食品衛生審議会（かつては食品衛生調査会）の意見を聴いて行われます。
　従って、製造者にきいても、特別な回答は得られないと思います。

食品衛生法の規定により厚生労働大臣が指定した添加物だとしても、発がん性が認められたにもかかわらず、規制することは出来ないのでしょうか。それなら悲しいことだと思います。２００３年に「食品安全基本法」が制定され、これは食の安全性確保と国民の健康保護が最も重要であるという事を基本的理念としてかかげたはずです。あくまで消費者軽視、生産者保護のように感じませんか？

REDさん自身は、食品添加物に発がん性や妊娠障害となるものがあり、それらが多用されているという事を知っていましたか？それでも仕方のないことだと思いますか？
私は一消費者で、しかもまだ大学生なのですが、農学部で食品衛生や生活習慣病について学んでいます。今後のためにも意見を聞かせてください。

　最近の議論は「01/11/06 薬事・食品衛生審議会食品衛生分科会毒性・添加物合同部会」のようですので、厚生労働省HPから検索してみてください。概要はつかめると思います。

あなたの質問にどのように回答すれば、満足してもらえるのかいささか疑問ですが、まずこれを見てください
　　　　　　　↓
http://www.jafa.gr.jp/01tenkabutu/tenkabutu.html
これは、日本食品添加物協会が解説している「わかりやすい食品添加物」のページです。ここには「添加物はどのようにして指定されるか。」「安全に対する考え方」等が記述されています。

食品添加物といっても色々あり、広義に捉えれば「食塩」も食品添加物です。また「危険」「毒性」「催奇形性」「発がん性」と言う面だけで捉えるなら、誰もが普段飲んでいるコーヒーであっても量が過ぎれば致死量に達します。

確か「薬物致死量集」という本が出版されていたはず。一度図書館で調べてみてください。

着色料で考えれば、女性が普通に使用している口紅には、食品衛生法で指定された以外の着色料も一部使用されています。

食品衛生行政に携わる者も、添加物製造業者も、あなたと同じ物を食べて生活しています。決して食品添加物は「悪」だとは考えていません。むしろ必要なものと考えています。

すべて食品添加物を禁止してしまえば、たとえば「豆腐」などは食べられなくなってしまいます。
極端な例ですが、電気釜の内部に塗られている「テフロン」なども食品衛生法では、食品添加物のひとつと捉えています。

確かに、添加物の過量使用とか、用途外使用の事件が存在していることは事実です。＜あってはならないことですが＞かといってこれだけの事由で食品添加物を危険視するのも考え物かと思います。

アリキタリポンチさん反論するわけではありませんが、一つの意見として回答したいと思います。

サイトの紹介ありがとうございました。私はすべての食品添加物の使用に反対しているわけではありません。発がん性や遺伝毒性のあることが確認されたにもかかわらず、禁止にせず使用され続けることは喜ばしいことではありません。それを知らずに摂取し続けていればなおさらです。よって多くの人に知ってもらいこれらの含まれている商品をなるべく避けることができれば.....と思ってます（これは国民の健康のためで、食品業者を中傷したり、不利益をねらうものではありません）。もう少し勉強しながら厚生労働省の動きと食品添加物についての法律的な仕組みを考えたいと思います。

こういうページも参考になるのではないでしょうか。

食品・薬品安全性研究ニュース
http://www.jpha.or.jp/jpha/jphanews/anzensei.html

　　同上　「デラニー条項は発癌を防止するか ?」
http://www.jpha.or.jp/jpha/jphanews/anzen_news/1.html